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01. オークション
02. オンラインゲーム
03. ネット証券
04. ネット副収入
05. ネット銀行
06. ホスティングサービス　レンタルサーバー　ASP
07. ポッドキャスト　ポッドキャスティング
08. web2.0
09. Webサイト売買
10. Webサイト売買　査定
11. Webサイト売買　サイトM&A
12. セカンドライフ
13. ジャパンネットバンク
14. e-バンク
15. YouTube
16. ニコニコ動画

ネットオークションについて
インターネット上で行われる競売（オークション）形式の売買サービスのこと。
日本では、ヤフオクとも呼ばれる「Yahoo!オークション」が最大手で、多くの利用者が、ホームページ上での出品や入札を行っています。最近はモバイルオークションも展開されており、携帯電話一つで、利用者が商品売買を楽しめるようになっています。
現在は、楽天やＭＳＮ、ビッダーズ等がヤフーオークションに追随している状況であり、今後も、ネットオークションに参入する事業者や利用者は増加していくと予想されます。
その一方で、ネットオークションでは、盗品売買や、振込代金をだまし取る詐欺等の犯罪も増えており、管理者側の犯罪防止対策が急がれています。



ネットオークションとは
ネットオークションとは、インターネットを利用した競売のことです。商品の出品や入札・落札を、すべてインターネット上で行うシステムになっています。
一番有名なのが、「ヤフーオークション（Yahoo!オークション）」で、ここは国内最大のネットオークションサービスを提供しているサイトです。
ネットオークションでは、フリーマーケットに出す感覚で手軽に不要品を処分したり、好みの商品を格安で手に入れたりすることができるため、近年、利用者が急増しています。
ヤフオクの他には「ＭＳＮオークション」「楽天オークション」「楽天フリマ」「bidders（ビッダーズ）」などが有名で、「１円オークション」コーナーや、「モバイルオークション」なども人気を博し、利用者を集めています。
しかし、その一方で、盗品の出品や詐欺まがいの行為によるトラブルや犯罪も増えているので、商品や出品者についてよく確認したうえで、ネットオークションを利用するようにしましょう。


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オンラインゲームについて
オンラインゲームとは、インターネットに接続して行うゲームのこと。「インターネットゲーム」、略して「ネトゲ」などと呼ばれることもあります。
1997年に開発された「ウルティマオンライン（Ultima Online）」は、多人数同時参加型オンラインロールプレイングゲーム（MMORPG）の先駆けとも言えるゲームとして有名です。
現在に至るまで、数多くのオンラインゲームが日々開発されていますが、韓国産の「ラグナロクオンライン」や「リネージュ」などは、その中でもかなり人気を集めたものの一つです。
たくさんのユーザーを惹き付ける一方、現実世界で生活しているかのようなリアルなオンラインゲームの世界にはまってしまう依存症の若者も多く生み出し、ゲーム内でキャラクターが持っているアイテムや貨幣を現実世界で売買するという「リアルマネートレード（ＲＭＴ）」現象や、詐欺事件なども発生しています。


オンラインゲームとは
オンラインゲーム（インターネットゲーム）とは、一昔前までは、インターネットを介した麻雀や囲碁、トランプといった、１体１の対戦型ゲームが主流でした。
しかし、1997年に開発された「ウルティマオンライン」は、当時としては画期的な、MMORPG（多人数同時参加型オンラインロールプレイングゲーム）であり、多くの人が同時にインターネットに接続して、同じゲームの世界を共有できるようになったのです。
その後に韓国で開発された「ラグナロクオンライン」や「リネージュ」は、日本でも大ヒット。今でも、代表的なオンラインゲームの一つとして人気があります。最近では、「オンラインゲーム」と言えば、MMORPGを指すことが多くなってきたようです。
しかし、人気が高まる反面、オンラインゲームでは仮想空間の中で、あたかも現実世界のように生活できるため、現実との区別が曖昧になり、ゲームの世界にはまってしまう依存症のユーザーも出てきました。
また、オンラインゲームの中の世界でキャラクターが所有する特別なアイテムを、現実のお金で売買・取引するという「リアルマネートレード（ＲＭＴ）」なる現象も現れました。
さらには、ゲーム内の特殊アイテムや仮想貨幣ほしさに、現実世界で不正アクセス行為を行って逮捕者まで出る始末。
オンラインゲームの人気は、まだまだ衰えそうにありません。

ネット証券（オンライン証券）とは
ネット証券は、インターネット経由で、株式などの証券取引サービスを行っている証券会社を指します。
ネット上で行われる株式・債券・投資信託等の金融取引については、「ネット株取引」「オンライントレード」などと呼ばれ、多くの個人投資家が利用しています。
有名なネット証券会社は、松井証券、イー・トレード証券、カブドットコム証券、マネックス証券、楽天証券、オリックス証券など。
ネット証券の利点は、旧来型の、営業マンが証券会社の窓口で顧客対応するスタイルに比べて、コストが非常に安く済むこと。また、スピーディーなリアルタイムの情報を顧客に提供できる点にあります。
ユーザーとしては、ネット取引はノートパソコン１台、または携帯電話さえあれば、いつでもどこでも、画面の操作一つで手軽に取引できて便利なため、利用者は年々増加傾向にあります。


ネット証券とオンライントレード
ネット証券とは、インターネットを利用した証券取引サービス（オンライントレード、ネット株取引とも言う）を行っている証券会社のことです。
松井証券、イー・トレード証券、カブドットコム証券、マネックス証券等々が有名です。
オンライントレードは、インターネットに接続できるノートパソコンや携帯電話があれば、いつでもどこでも利用できるので、主婦や学生が副業代わりに行っているというケースも見られます。それほど、最近は、ネット証券の登場によって、株式投資の敷居が低くなってきたのです。
しかし、ネット証券の場合、従来のように、証券会社の営業担当者が銘柄についてのアドバイスをしてくれたり、相談に乗ってくれたりはしませんから、自分で情報を収集して判断し、注文を出さなければいけません。
ネット証券の長所と短所、両面を把握したうえで、上手に利用するようにしましょう。

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ネットで副収入を得るために
ネットで副収入を得るためには、どんな方法があるのでしょうか？
まず、挙げられるのが、アフィリエイト・プログラムです。
アフィリエイトとは、ホームページを持っている人が企業と提携して広告を掲載し、その広告によって売れた商品の売上げの一部を、報酬として、広告主からもらう仕組みのことです。
広告主とサイト管理者（アフィリエイター）の仲介をする業者のことを、ＡＳＰ（アフィリエイトサービスプロバイダ）と言います。
ＡＳＰの利用は無料ですから、自分のホームページさえあれば、元手やリスクなしで副収入を得る道が開かれます。
ネットで副収入を得るための別の方法としては、「情報起業」があります。
「１円起業」「週末起業」などという言葉も流行しましたが、「情報起業」とは、消費者がほしがっている情報をネット上で販売して、起業することを指します。
情報商材はデジタルデータですから、印刷代や倉庫代がかかることもなく、在庫を抱える心配もありません。副収入を得るための方法としては、リスクが少ない方法だと言えます。


ネットで副収入を得る方法
ネットで副収入を得る方法の一つは、アフィリエイト・プログラムです。
広告主と広告掲載者を仲介するＡＳＰ（アフィリエイトサービスプロバイダ）の利用は無料なためリスクのない副業と言えるでしょう。
別の方法としては、情報起業家になるという道もあります。
情報起業とは、有用な情報商材（デジタルコンテンツ）をインターネット上で販売して起業することです。これも、アフィリエイトと同様、在庫を抱える心配はありません。
平日は会社に通い、週末にネットでの情報起業で副収入を得る、ということも可能です。
ネットによる副収入を得る方法は、他にも、ヤフオクなどのネットオークションを利用したものや、懸賞サイト・メールマガジン登録などを利用した地道なものもあります。
まずは、できるところから、チャレンジしてみてください。

ネット銀行について
ネット銀行は、店舗での営業活動をほとんど行わずに、インターネット上でサービスを提供する銀行のことです。「ネットバンク」、「オンラインバンク」などとも呼ばれます。
2000年に誕生した「ジャパンネット銀行」が、日本で初めてのインターネット専業銀行で、後に、イーバンク銀行、ソニー銀行も参入しました。
また、現在は、ネット専業銀行以外の銀行も、従来の店舗サービスと並行して、インターネットバンキング（インターネットを利用した、振込・振替・残高照会などのサービス）に対応しています。
ネット銀行は、人件費や店舗維持費が大幅に節減できるため、その分、金利の上乗せや、振込手数料の減額などの付加サービスが期待されています。


ネット銀行（オンラインバンク）とは
ネット銀行を国内で初めて開業したのは「ジャパンネット銀行」です。その後、イーバンク銀行、ソニー銀行も参入し、現在は、この３行が「ネット専業銀行」と呼ばれています。
ネット銀行の特長は、振込・振替・残高照会などのサービスを、インターネットを介して、24時間、いつでもどこでも手軽に受けられること。
　そして、人件費がかからないため、他行と比較して、振込手数料が比較的安いことなどです。
しかし、現在は、ネット専業銀行以外の銀行も、従来の店舗サービスに加えて、インターネットバンキングにも対応しているため、ネット専業銀行は、以前よりもその特色は薄まってきている感があります。
セブンイレブンなどにＡＴＭを設置しているセブン銀行や、インターネットでの振込手数料を制限付きで無料としている新生銀行等、従来の枠組みにはまらない形態の銀行が登場しているため、ネット銀行にも、さらなるサービス向上が求められています。

ホスティングサービス（レンタルサーバー）とASP
ASPとは、「Active Server Pages（アクティブサーバーページ）」の略で、マイクロソフト社によるWebページ作成技術。また、よくASPとセットで語られる「ASP.NET」はASPの後継技術です。
ASPおよびASP.NETは、Webページ間でのデータのやりとりが容易で、ショッピングサイト、オークションサイト、検索サイトなどでよく活用されています。こうしたサイトを作りたい人は、ASPの利用を考えるといいでしょう。
ASPを利用したい人がホスティングサービス（レンタルサーバー）を借りる場合は注意が必要です。というのは、すべてのホスティングサービス（レンタルサーバー）がASPに対応しているわけではないからです。
ホスティングサービス（レンタルサーバー）の利用には、キャンペーンなどの例外を除いては初期費用がかかりますし、レンタル料も「半年〜１年分先払い」というのが一般的ですから、余計な出費を防ぐためにも、ホスティングサービス（レンタルサーバー）は慎重に選びましょう。


ASP対応のホスティングサービス（レンタルサーバー）
ホスティングサービス（レンタルサーバー）に求められているサービスの例として、「ASP」もしくは「ASP.NET」があります。ちなみに「ASP.NET」はASPの後継技術。
もちろんすべてのホスティングサービス（レンタルサーバー）がASPおよびASP.NETをサポートしているわけではありませんから、ASPおよび ASP.NETを使いたい人は、ASPおよびASP.NETに対応したホスティングサービス（レンタルサーバー）を選ぶ必要があります。
ASP対応のホスティングサービス（レンタルサーバー）の例としては、
・ネットグルーヴ ウェブホスティング（スタンダードプランＡ、Ｂ）
・AT-LINK専用サーバ・キャンペーンマシン（Celeron M パッケージ）
・マックスサーバ（独自ドメイン Plan-D／サブドメイン Plan-C）
・リンククラブ・ホスティングサービス
（2007年7月現在）
といったものが挙げられます。自分の懐具合や容量、ほかの機能などを考えながら、ホスティングサービス（レンタルサーバー）を選ぶといいでしょう。

ポッドキャストとポッドキャスティング
「ポッドキャスト」「ポッドキャスティング」という言葉、近年よく聞かれるようになりましたね。
「ポッドキャスティング（Podcasting）」とは、「iPod（アイポッド）」と「broadcasting（ブロードキャスティング）」を組み合わせた造語です。つまり意味としては、「iPodなどのポータブルプレーヤーに保存して視聴できる番組」、もしくはこうした番組を配信する行為。
一方「ポッドキャスト（Podcast）」は、ポッドキャスティングを可能にする技術・仕組みを指しています。
ポッドキャストおよびポッドキャスティングによって、近年爆発的に広まったポータブルプレーヤーも楽しみ方に幅ができ、ポッドキャスティングの利用者も増え続けています。ポッドキャストおよびポッドキャスティングは、これからますます、私たちの生活になくてはならないものになっていくことでしょう。


ポッドキャスティングおよびポッドキャストの将来性
ポッドキャスティングおよびポッドキャストの普及により、携帯プレイヤーは単に音楽を楽しむためだけのものではなくなりつつあります。ポッドキャスティングによって有名大学の講義をタダで聴くこともできるサービスも既に始まっており、携帯プレーヤーによる「生涯学習」も可能になりました。
ポッドキャスティングは多くの場合、MP3形式で配信されます。ポッドキャスティングはよく「iPodでなければ聴けない」と誤解されますが、こうした事情から、iPod以外の携帯プレーヤーでも利用可能です。
近年では、「ビデオポッドキャスト（Video Podcast）」なる、いわば「ポッドキャスティングの動画版」も始まっています。ビデオポッドキャストの場合は、当然動画に対応した携帯プレーヤーでないと再生できませんが、ビデオポッドキャストにより、従来のポッドキャスティングでは伝え切れなかった情報を得ることができます。

web2.0とは
web2.0とは、www（world wide web）において提供され得るサービスや体験の、新しいあり方の総称です。それゆえ、「web2.0」という言葉は、特定の規格や技術、現象などを指すものではありません。ちなみにweb2.0、読み方は「ウェブ ニーテンゼロ」「ウェブ ニーテンレイ」「ウェブ ツーポイントオー」。
web2.0、こんな言い方をすると、何だかつかみどころがないですね。でも、「近年のwebサイトのあり方は、以前のそれと大分違う」という感覚は、特に2000年前後あたりからネットを利用してきた方などは、ある程度持っているのではないでしょうか。
web2.0の例としては、
・個人の情報発信の手段の主流がウェブサイトからブログに移行したこと。
・評価やコメント、レビューなど、ユーザー側からも情報を発信するようになった。
・mixiなどに代表される、ユーザー同士の交流の場。
web2.0の大まかな特徴としては、個人ユーザーの占める地位が向上したというところでしょうか。


web2.0と個人の社会参加
web2.0によって、WWWおよび社会、メディアのあり方が急速に変化しつつあります。
20世紀においては、情報の発信者はごく限られた「プロ」であり、大部分の人たちは単なる情報の受け手で、情報はほとんど一方通行の状態でした。しかし 90年代の後半の端末とそれに関連した技術の普及により、現在では、個人でも世界規模で情報を発信することが容易になりました。
web2.0は、90年代後半に始まったこうした流れに、さらなる拍車をかけることになりました。web上でのさまざまな技術が、個人の情報発信をさらに簡単にしてくれたのは言うまでもありませんが、それだけでなく、サービスの提供者と受け手とのコミュニケーションを取りやすくし、またネットユーザー同士のコミュニケーションをも「当たり前のこと」にしたのです。
こうした現象を生み出したweb2.0に関連した技術や現象などの例としては、
・ブログ
・mixi
・Wikipedia
・オープンソース
・PageRank
・Amazon
といったものが挙げられます。

Webサイト売買とは
Webサイト売買は近年注目されているビジネスの一つで、Webサイト売買を専門に取り扱っているサイト・業者も増えてきています。
Webサイト売買を扱っているサイトの例としては、
Webサイト専門の売買マーケット「SiteM&A.jp」
http://www.sitema.jp/
サイト売買・販売・買取・サイトM&A専門サービス「サイトキャッチャー」
http://sitecatcher.net/
などがあります。

個人・法人を問わず、サイトの立ち上げを考えている人はたくさんいるでしょうが、中には「既に良いサイトがあるなら、それを買いたい」と考える人もいます。Webサイト売買のビジネスは、そういう人たちのニーズに合ったものと言えます。
Webサイト売買業者は、サイトの価値を判定した上で売買の斡旋をしているので、売り手・買い手ともに、安心して売買に臨むことができます。
サイトの閉鎖を考えている方や、サイト立ち上げを検討している方は、こうしたWebサイト売買の利用を検討してみる価値はあるでしょう。


Webサイト売買を効率的に
Webサイト売買を行う場合、Webサイト売買を専門に扱っている業者を介するのが一番安心で確実でしょう。特に「Webサイトをお金儲け目的で使いたいけれど、どれが儲かるサイトかよくわからない」という場合などは、Webサイト売買の請負業者（「サイトキャッチャー」などと呼ばれています）に相談すると、良いサイトについてのアドバイスがもらえます。
Webサイト売買の請負業者は、多くのサイトを買い手に紹介してくれます。Webサイト売買はWebサイト関連の取引ですから、当然手続きも多くの場合はネット上で行われます。
Webサイト売買を行いたい場合は、まずはサーチエンジンで「Webサイト売買」といったようなワードで検索してみてください。検索結果でトップに来るようなWebサイト売買のページは、トップに来ること自体がそれなりに流行っていて信頼性が高い証と考えていいでしょう（Webサイト売買をしているのに、自分のサイトのSEO対策もしていないような業者では心配ですからね）。

Webサイト売買における査定の必要性
Webサイト売買において、「査定」はとても重要なファクターです。Webサイト売買ではサイトが商品になりますから、査定を行うことによって、そのサイトの価値が客観的にわかるようにしなくては、取引は成り立ちません。
Webサイト売買においては、当然売り手としては、できるだけ高く売りたいものです。しかし、そのサイトが買い手にとっても価値があるものかどうかは別問題。そこでWebサイト売買の業者が間に入って商品であるWebサイトを査定することによって、そのサイトが買い手にとってどのくらい役に立つものかを示す必要が出てきます。
Webサイト売買での査定は、こうして見ると、優良サイトのオーナーと買い手にとってはとても役立つシステムですね。しかし少々自信のないオーナーにとっては、査定があるということで、サイトの売却に尻込みしてしまうかもしれません。しかし、やはりWebサイト売買はビジネス。後々のトラブルのことを考えると、やはり査定はしてもらったほうがいいでしょう。


Webサイト売買での査定
Webサイト売買をする場合、Webサイト売買を扱う業者を通すことが多いですが、その際は必ず「査定」があります。つまり、そのWebサイトにどのくらいの価値があるかを判定するわけですね。
Webサイト売買での査定の具体例として、商用サイトを見ていきましょう。商用サイトの場合は、まずは以下のような項目をチェックすることになります。
・Webサイトの月間売り上げ
・Webサイトの月間経費
・Webサイトの月間ページビュー
Webサイト売買での査定は、もちろんこれ以外の項目についても及びます。しかし、これらの査定項目だけ見ても、買う側としては、そのWebサイトの商業的価値がある程度理解できますね。逆に売る側としては、Webサイト売買の業者によって査定の結果や価格設定が違ったりもしますから、業者選びは重要です。

もちろんWebサイトには、商用以外の目的のものもありますので、そのときはまた別の基準で査定されることになります。もしかすると、あなたが運営している個人サイトも、案外高値で売れるかもしれませんよ。

Webサイト売買・サイトM&A事業
Webサイト売買およびサイトM&Aを取り扱う業者が近年増えてきました。ちなみに「M&A」とは、「merger and acquisition」の略で、もともとは企業の合併・買収のこと。
Webサイト売買・サイトM&Aサービスは、サイトを買収したい人にとってはもちろん、サイトオーナーにとっても有用なもの。というのは、サイトを立ち上げて軌道に乗せたはいいが、人手不足や業績不振、事業の転換などによって、サイトの運営が困難になったりサイト自体を閉鎖しなければならなくなったりすることは、意外と多いからです。
でも、せっかく軌道に乗せたサイトなのですから、閉鎖するのも何だかもったいない話ですね。
そんなとき、Webサイト売買・サイトM&Aサービスがお役に立ちます。運営に行き詰ったサイトも、Webサイト売買・サイトM&Aの業者の査定しだいで、高額で売れるかもしれません。
特に利益を出しているサイトは、Webサイト売買・サイトM&A業者も当然高い値を付けます。「閉鎖するのは惜しい」と思えるようなサイトのオーナーは、閉鎖を考える際は、Webサイト売買・サイトM&Aサービスというものがあることを思い出してください。


Webサイト売買・サイトM&Aの実際
Webサイト売買・サイトM&Aは、サイトを使うビジネスが急増している昨今において、重要なビジネスの一つと言えましょう。
Webサイト売買・サイトM&Aは、具体的にどのような手順で行われるのでしょうか。以下、大まかなWebサイト売買・サイトM&Aの流れを見ていきましょう。
Webサイト売買・サイトM&A業者は、まずは優良なWebサイトを見つけます――つまりWebサイト売買・サイトM&Aは「サイトを商品とする商売」というわけですね。
優良サイトの判別のためには、まず査定。Webサイト売買・サイトM&A業者によっては、オフィシャルサイトで大まかな査定ができることもありますので、Webサイト売買・サイトM&A業者に連絡を取る前に、こうしたサイトで自分のサイトの価値を確認してみるのもいいでしょう。

査定が済んでサイトの価値が明らかになったら、いよいよ取引です。多くの場合はWebサイト売買・サイトM&A業者のサイトに「登録」というかたちを取ります。もちろんこの時点で価格も設定されます。そして買い手がつくのを待つことになります。もちろん買い手側からの「こんなサイトが欲しい」という相談にも乗ってくれます。

セカンドライフとは
セカンドライフ（Second Life）とは、アメリカ・サンフランシスコの「リンデンラボ（Linden Lab）社」が運営しているバーチャルワールドの名称です。
セカンドライフは「世界」であるだけに、オンラインゲームとは違って決まった使い方はありません。セカンドライフにおいては、現実世界同様、遊ぶのはもちろん、商売や資産運用すら可能です。
商売・資産運用は、セカンドライフが注目されている大きな要因となっています。というのは、セカンドライフ内で得た収入は、リアルの通貨に換金することができるからです。ここまでできるセカンドライフは、まさにバーチャルワールドと呼ぶにふさわしいでしょう。
セカンドライフに参加するには、PCに専用のソフトをインストールする必要があります。セカンドライフはWindows、Macintosh、Linux のいずれにも対応しており、2007年7月現在で、アカウント数が700万以上にものぼっています。ちなみにセカンドライフの日本語版は、β版が2007 年7月にリリースされています。


セカンドライフの歩き方
セカンドライフでは、何をするのもユーザーの自由です。ただしセカンドライフはゲームではなく「world」であり、かつコミュニティーでもあるため、現実世界同様、一定のルールが存在しています。
セカンドライフ内で禁じられている行為としては、
(1)Intolerance：性別・人種・宗教などにおける差別
(2)Harassment：脅迫やセクシャルハラスメントなどの嫌がらせ
(3)Assault：非戦闘区域における、相手の同意を得ない攻撃
(4)Disclosure：非公開の個人情報の暴露
(5)Indecency：アダルト表現の制限がある区域での破廉恥な行動
(6)Disturbing the Peace：スパム送信・イベント妨害といったような迷惑行為
これらは「Big Six（ビッグ・シックス）」と呼ばれ、これによってセカンドライフ内の秩序が保たれています。

セカンドライフは名前通り「第二の人生」であり、上記の「Big Six」からも察せられるように、犯罪行為や商売すら可能な、ある意味リアルの世界と変わらない世界です。それゆえセカンドライフに参加するには、リアルの世界同様、高いモラルが問われると言えるでしょう。

ジャパンネットバンクとは
ジャパンネットバンクとは、近年注目されているネットバンクの一つで、正式名称は「ジャパンネット銀行」（略称「JNB」）。
ジャパンネットバンクは日本初のネットバンクで、2000年に銀行や保険会社、電力会社、NTTなどの合同出資によって設立されました。
ジャパンネットバンクは、金融庁によって「新たな形態の銀行」と位置づけられています――つまりジャパンネットバンクはちゃんと「銀行」と認められているんですね。ジャパンネットバンクは日本の銀行法第四条による普通銀行免許を取得しています。
ジャパンネットバンクは「ネットバンク」の名の通り、その業務はインターネットによる決済業務が中心になっています。
今やネットビジネスやオークションなど、ネットを使った取引が激増している時代。当然銀行もネット上で利用できるものがあると便利だというのは言うまでもありません。ジャパンネットバンクは、こうした時代のニーズに応えるものであると言えるでしょう。


ジャパンネットバンクの利用方法
ジャパンネットバンクは、ネットバンクの大手。ネットバンクとはいえ、ちゃんとした銀行ですから、預金についても、普通の銀行同様に保障されています。
ジャパンネットバンクに口座を作って利用するためには、以下のような手続きが必要になります（以下、普通預金の場合）。
(1)まずジャパンネットバンクのオフィシャルサイトに行き、「新規口座開設」をクリック。
ジャパンネットバンク
http://www.japannetbank.co.jp/
(2)サイトの指示に従って、口座開設申込書類を手元に用意する（郵送またはプリントアウト）。
(3)(2)の書式に必要事項を記入して、ジャパンネットバンクに郵送する。
(4)「キャッシュカード」および「トークン」が届く（別々に届く）ので、これらが揃ったら「初期設定ガイド」から「ワンタイムパスワード」の利用登録をする。
初期設定ガイド
http://www.japannetbank.co.jp/card/index2.html
(5)以上の手続きが終わったら利用開始。

e-バンク
e-バンクとは、ネットバンクの大手の一つで、正式名称は「イーバンク銀行」。
e-バンクの前身は「日本電子決済企画株式会社」で、営業開始は2001年7月。このように、e-バンクの歴史はわりと浅いですが、その口座数は220万にものぼり、ネットバンクとしては、先にできた「ジャパンネット銀行」を抜いて、国内で最大手となっています（2007年07月現在）。
e-バンクは店舗がないとはいえ、銀行としての信頼性は、普通の銀行と変わりません。また、ネットバンクならではの特典もあるので、e-バンクの口座を作っておくと、何かと重宝します。
e-バンクの主な特長としては、
・手数料は、引き出し・預け入れ・口座維持手数料ともに完全無料
・e-バンク口座同士なら振込み手数料も無料
・ほかの銀行よりもかなり利子が高い（貯蓄に最適）
また、e-バンクに限らず、ネットバンクは90年代の不景気の時期以降に設立された銀行なので、リアルの銀行と比べると経営が順調です。さらにリアルの店舗がない分、普通の銀行と比べると潰れにくいのも特長として挙げられるでしょう。仮に潰れたとしても、法律によって、普通預金・定期預金合わせて 1,000万円（プラス利息）は保障されているので、e-バンクは預金目的なら、ほかのどの銀行よりも安心して使えるでしょう。


e-バンクの口座開設の流れ
e-バンク（イーバンク銀行）はネットバンクとしては大手。e-バンクは、公共料金の引落口座としては使えませんが（2007年7月現在。将来的にはできるようになる予定だそうです）、利子はほかの銀行と比べると高めです。またネット上からいつでも残高照会ができるなど、ネットバンクならではの良さもありますので、e-バンクの口座を作って貯蓄目的でほかの銀行と並行して利用するといいでしょう。

e-バンクの口座開設の主な流れは、以下の通りになります。

(1)e-バンクのオフィシャルサイトから口座開設の申し込みをする。
(2)数日以内に申込受付確認のメールが届いたら、「本人確認書類」を指定された方法で送付。
(3)本人確認書類の受領および照合完了のメールが届く。
(4)「カスタマーカード」が郵送されてくる。
(5)ユーザID・ログインパスワード・暗証番号の設定。
(6)利用開始。
また、e-バンクは携帯電話からの申し込みもできます。

YouTubeとは
YouTube（ユーチューブ）とは、近年話題になっている、アメリカの動画共有サイト。
YouTubeは、カリフォルニアのYouTube社によって運営されています。YouTubeは、現在では、世界で最も有名な動画共有サイトの一つと言えるのではないでしょうか。
YouTubeは、2005年からそのサービスを開始しています。YouTubeの基本的な利用法としては、
・動画を投稿する
・投稿された動画を閲覧する
といったシンプルなもので、これらの動画ファイルはFlash Video形式にて公開されます。
YouTubeの動画数は2007年10月現在で8,000万を超え、さらに毎日約35,000ずつ増えていっています。この動画数の多さ・豊富さが、YouTubeの人気の秘訣となっています。
YouTubeのシステムは、近年影響範囲を広げている「web2.0」の代表的なケースと言えます。ユーザーは単に情報を得るだけでなく、自ら発信できるというのが、YouTubeの魅力と言えましょう。


YouTubeと著作権問題
YouTubeと聞いて、「著作権問題」を連想される方は結構多いのではないでしょうか。特にネットにおいては、YouTube関連のこの手のニュースは多いですから――それほどYouTubeと著作権問題は、切っても切り離せない問題となっています。
YouTubeは、もともとは動画の投稿に関しては、さほど厳しい規制はありませんでした。というより、無規制といってもよかったかもしれません。しかし著作権を侵害するような動画がどんどんアップされるに伴い、各方面からも苦情が寄せられるようになり、（これでアクセス数は上がったものの）著作権法違反の動画が定期的に削除されたりといった措置が取られるようになってきました。
YouTubeでの動画の閲覧はたしかに楽しいものですし、見逃したテレビ番組などがアップされていれば、ユーザーとしては嬉しいもの。とはいえ、テレビ番組や映画などには著作権というものが存在しており、これを侵すことは立派な犯罪行為です。
YouTubeへの投稿は、ネットがつながるパソコンと動画があれば、誰でもできます。しかし、著作権法に違反するものはアップしないようにしたいですね。

ニコニコ動画とは
ニコニコ動画とは、情報配信サービスなどを行う企業「ニワンゴ（NIWANGO）」によって提供されている、動画配信サービスを行っているサイトです。正式名称は「ニコニコ動画 (RC2)」。
ニコニコ動画の利用には、IDとパスワードの取得が必要です。しかしIDとパスワードを取得しても、すぐにフルタイムでニコニコ動画のサービスを受けられるわけではなく、しばらくの間は時間制限（混雑しない時間帯のみ利用可能）が設けられます。すぐにこうした制限をなくしたいと思う方は、有料の「ニコニコプレミアム」にアップグレードすることを検討したらいいでしょう。
ニコニコ動画の最たる特徴は、動画にコメントを付けられるということでしょう。このコメントを見るのも結構楽しいものです。ちなみにニコニコ動画で見られる動画は、直接ニコニコ動画に投稿されたものではなく、「SMILEVIDEO」「フォト蔵」にアップされたものとなっています。


ニコニコ動画のコメント
ニコニコ動画は、最近日本において急速に普及しつつある動画配信サービスの一つ。「２ちゃんねる」の管理人の西村博之氏が運営に参加している点でも話題になりました。
ニコニコ動画の特徴は、コメント機能があること。コメントを読んだり書いたりすることが、ニコニコ動画の一つの楽しみ方として定着しています。
ニコニコ動画のコメントは、IDとパスワードを持っていれば、誰にでも付けられるもので、動画再生中にコメント欄に記入して投稿します。するとこのコメントが、投稿したタイミングで動画に表示されるようになります。つまり動画にツッコミを入れる感覚で、コメントの書き込み・表示が行われるわけですね。
ニコニコ動画のコメント、やはり「２ちゃんねらー」も多いようで、「２ちゃん語（インターネットスラングの一種）」もよく見られますね。純粋に動画のみを楽しみたい方には、画面に流れるコメントの文字群はうるさく感じるかもしれませんが、ニコニコ動画のコメントは、日本の新しいサブカルチャーと言えるでしょう。